経営コンサルタント。
ビジネス・ブレークスルー大学院大学学長。マサチューセッツ工科大学大学院で博士号を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー・インク入社、日本支社長、アジア太平洋地区会長を歴任し、現職。
カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院政策学部教授、豪州ボンド大学客員教授、韓國の梨花大学国際大学院名誉教授、高麗大学名誉客員教授でもある。
書籍多数。
大前研一が世界と日本で一週間に起こった出来事から
注目すべきニュースを独自の視点から解説。
- ＜ 政 治 ＞成長戦略、「痛み」は先送り 混合診療などに触れず
- ＜ビジネス＞米ファンド、ソニーに事業分離提案 映画・音楽など、上場求める
- ＜国際情勢＞5/12 「７禁句」、大学に伝達＝言論・思想統制を強化−中国
- 【大前研一ライブ 5月19日号】
- ＊中国言論統制／普遍的価値、報道の自由、公民社会、公民の権利など７禁区を大学に伝達
- ＊フォルクスワーゲン／２０１２年世界販売９２７万台。ぶれぬ価格、デフレとは無縁と題する日経新聞が記事掲載
- ＊アベノミクス／日本総研が３％成長でも２０２０年度で財政赤字５０兆円と分析
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史上最高値と言っても、米国経済は浮かれる余裕はない／ASEANの好調は、数年前からわかっていたこと
(2013/04/12)
日経新聞は1日、「上向く米中景気」と題する記事を発表した。 これは米国株価指数のダウ工業株30種平均が5年5か月ぶりに最高値を付けたことを受けて、ウォルト・ディズニー、IBM、マクドナルドなど日本でも有名なグローバル企業が牽引したと紹介。 また個人消費も勢いをつけているとし、課題は雇用回復ペースの遅さと指摘している。 一方、中国経済については中国政府が昨年夏以降に行ったインフラ投資の規制緩和の効果で、景気が底入れしたものの、実態は今なお官製経済と分析している。 記事で指摘していることはご...
村井純、米倉誠一郎、内田和成ら“ビジネスの達人”たちが
実践ノウハウをあなたに伝授！
- 5月号の講義内容
- 【ITライブ】（講師：本間充）
広告の未来像 - ゲスト：川邊健太郎氏（ヤフー株式会社 副社長兼ＣＯＯ）
- 【ビジネスモデル・イノベーション】（講師：山田英夫）
異業種からの移植の例１ - ゲスト：成定竜一氏（高速バスマーケティング研究所）
- 【内田和成のビジネスマインド】（講師：内田和成）
勝ちパターンの研究（３）マネーボール
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